マンションを売却するためには不動産会社に査定を依頼し、仲介によって買主を見つけてもらうのが一般的ですが、不動産売却を成功させるためには不動産会社の販売力などがポイントになります。
また、不動産の売却を依頼する業者は大手不動産会社であれば良いというわけではなく、不動産業者の売却実績や口コミ、評判、営業担当者の対応をチェックすることが大切です。
そのため、大手だけでなく中小が運営する不動産仲介業者も候補に入れておくべきといえます。
この記事ではマンション売却を得意とするおすすめの不動産会社を紹介します。
業者選びで失敗しないためのコツについても解説しますので、これからマンションの売却を検討している売主は参考にしてください。
マンション売却の不動産仲介会社ランキング
この章ではオリコン株式会社が公開している「実際にサービスを利用したユーザー7,327名が選んだ不動産仲介売却マンションランキング」をベースに、上位10社を紹介します。
順位 | 会社名 | 点数 |
---|---|---|
1 | 近鉄の仲介 | 80.2 |
2 | 住友林業ホームサービス | 79.6 |
3 | 野村の仲介+ | 78.9 |
3 | 三菱地所ハウスネット | 78.9 |
5 | 大成有楽不動産販売 | 78.7 |
6 | 東急リバブル | 78.5 |
7 | 三井のリハウス | 78.3 |
8 | 長谷工の仲介 | 78.2 |
9 | 三井住友トラスト不動産 | 78.1 |
10 | 大京穴吹不動産 | 78.0 |
全体的に大手が上位を占めていますが、長谷工のようにマンション建設に特化した業者も含まれていることが分かります。
【参考サイト:最新 おすすめの不動産仲介 売却 マンションランキング オリコン顧客満足度調査】
不動産売却の取扱高・仲介件数ランキング
不動産の売買仲介において、取扱高や仲介件数が多い会社はより多くの売主から支持されているということになり、信頼できるかどうかの重要な判断材料になります。
この章では公益財団法人不動産流通推進センターが公開している2022年度のデータをベースに、取扱高の上位10社を紹介します。
順位 | 会社名 | 取扱高(百万円) | 仲介件数 | 手数料収入 | 店舗数 |
---|---|---|---|---|---|
1 | 三井不動産リアルティグループ | 1,892,665 | 41,183 | 90,120 | 291 |
2 | 東急リバブル | 1,577,995 | 28,750 | 71,540 | 199 |
3 | 住友不動産販売 | 1,453,387 | 38,144 | 71,278 | 256 |
4 | 野村不動産ソリューションズ | 964,882 | 10,081 | 39,833 | 94 |
5 | 三井住友トラスト不動産 | 550,366 | 8,226 | 22,928 | 71 |
6 | 三菱UFJ不動産販売 | 450,168 | 4,652 | 19,003 | 35 |
7 | みずほ不動産販売 | 428,610 | 3,978 | 17,767 | 49 |
8 | オープンハウス | 362,430 | 8,268 | 15,051 | 62 |
9 | 積水ハウス不動産グループ | 287,876 | 7,973 | 12,684 | 115 |
10 | 東宝ハウスグループ | 226,996 | 6,217 | 10,865 | 19 |
【参考サイト:2022 不動産業統計集 3不動産流通】
マンション売却の仲介不動産会社を選ぶポイント
マンションをなるべく高く、早く売るためには仲介不動産会社を正しく選定する必要があります。
この章では信頼できる仲介業者を選ぶポイントについて解説します。
マンションの売却実績数
不動産会社は全ての不動産の売却を得意としているわけではないため、マンション売却に強みを持っている会社かどうかを把握することがポイントです。
そのためにも不動産ポータルサイトやHPでマンションの物件取扱件数や売却の実績を調べておき、なるべく多くの会社に相談することをおすすめします。
専門性の高さ
マンションは土地や一戸建てにはない特徴があり、管理規約や駐車場規約、使用細則といった独自のルールを順守しなければなりません。
たとえば大型の車を保有する買い手がマンションの購入を検討した場合、立体駐車場に駐車できるかどうかが重要なポイントになりますが、マンションによっては数年おきに駐車位置が抽選で変更になることもあります。
これ以外にもペットOKのマンションでもペットの大きさや体重が制限されているケースもあり、大きな注意点です。
このように、マンションをスムーズに売却するためには規約内容について豊富な知識を不動産会社が保有している必要があります。
そのエリアのネットワークがあるか
不動産会社は店舗を構えていることが多いですが、売却したいマンションがあるエリアにネットワークがある会社は顧客の共有がしやすく、大きな強みといえます。
こうしたネットワークは大手だけでなく地元の不動産会社も構築しているケースがありますので、HPなどで支店を確認しておくのがおすすめです。
ただしフランチャイズチェーンの場合は店舗があっても運営している会社が異なっていることも多く、その場合は情報共有されないため注意が必要です。
評判や口コミは良いか
有名な不動産会社であっても全ての営業担当者が同じサービスを提供できるわけではなく、当たり外れがあります。
そのため不動産会社と媒介契約を締結する前に評判や口コミをチェックし、気になる投稿がないか確認することが大切です。
査定額に根拠があるか
不動産の査定はレインズや不動産ポータルサイトを営業担当が確認し、最適な売却価格を査定額として売主に提示します。
現在販売中の物件や成約事例をベースに算出するため、本来であればどの不動産会社が査定をしても同じような査定額になりますが、なかには極端に高い査定額を提示する会社もあります。
このようなケースでは売主からの販売依頼を受けるために相場よりも高く提示している可能性があり、販売開始後に価格を下げる提案を受けることも少なくありません。
場合によっては販売が長期化し設備の劣化や破損に繋がってしまうため、査定額の説明が丁寧で納得のいく根拠があるかどうかをチェックする必要があります。
担当者の提案力や対応
不動産会社は査定額を提示するだけでなく、売主が満足できる金額でより早く売却することこそ重要な仕事です。
そのため営業担当者はマンションが魅力的に見えるような販売戦略を立てる必要があり、どのような提案をしてくれるのかで信頼できる担当か見極めることができます。
また、不動産売却の知識がない売主にとって最適な売却価格が分からず、相場よりも高い売却価格を希望してしまうこともあります。
そのような場合に根拠を説明したうえで考えを修正してくれる営業担当は、信頼できるといえます。
これ以外にもメールやLINEの返信スピードが速いという点も、チェックポイントです。
選んではいけないマンション売却の仲介不動産会社
マンションをスピーディに売却するためには様々な工夫が必要になりますが、確実に売却できる方法はなく各不動産会社のノウハウに依存しているのが現実です。
つまり、不動産会社の選び方次第でマンション売却の結末は大きく変わるといえます。
さらに不動産会社によっては査定額を操作して相場よりも高い金額で提示するケースもあるため、信頼できる不動産会社に販売を依頼することは非常に重要なポイントといえます。
この章では、マンション売却において選んではいけない不動産会社の特徴を紹介します。
査定価格が相場に対して高すぎる
不動産会社の査定は公開物件と成約事例をベースに算出しますが、マンションの部屋は専有面積と間取りが似ているため階層と部屋の位置が類似している事例をピックアップすることで、精度の高い査定額を算出することができます。
このことからも不動産会社次第で査定額が大きく変わることはありませんが、意図的に相場よりも高い査定額を提示し、販売の依頼を受けようとする不動産会社もいます。
根拠なく高い査定額を参考にして売却価格を設定したとしても、買い手からは割高の物件と判断されてしまい、反響が少なくなってしまいます。
その結果販売が長期化しトータルの維持費が高くなってしまいますので、相場や他社よりも高い査定額を提示する会社には注意が必要です。
物件の問題を隠そうとする
設備の劣化や破損、雨漏りなど買い手が購入を躊躇するような問題を抱えているマンションの場合、問題を隠してしまうと契約のタイミングで大きなトラブルになってしまいます。
特に雨漏りを隠したまま売却してしまうと、引渡し後に売主の責任で修繕しなければならないこともあります。
こうした不動産会社の不誠実な対応によって責任が発生してしまうケースもあるため、販売に不利な情報であってもありのままを説明する会社を選ぶのがポイントです。
契約の判断を急かそうとする
不動産会社は売主と買主が契約を締結し、引渡しが完了したタイミングで利益を得ることができます。
そのため売主として納得できない価格交渉を受けていても契約させようとする担当者も多いです。
しかし売主と不動産会社では価格交渉を受けることの損失額が異なるため、契約を締結できるからといって簡単に受けるべきではありません。
たとえば販売価格3,000万円の物件に対して2,800万円で申込を受けた場合、売主の損失額は200万円ですが不動産会社の損失額は66,000円です。
また残置物の撤去や給湯器の新調などが購入条件になるケースも多いですが、これらの負担は全て不動産会社ではなく売主です。
このように売主の状況を把握せず契約の判断を急がせる不動産会社は避けるべきといえ、媒介契約締結後であっても不動産会社を変えることをおすすめします。
まとめ
マンションをスムーズに売却するためには管理規約や使用細則に詳しく、さらに販売力が高い不動産会社に販売を委託することが大切です。
しかしインターネットで不動産会社を検索すると非常に多くヒットし、迷ってしまう売主も多いです。
そのため販売実績や物件の取扱件数、口コミなどを事前にチェックし、信頼できる不動産会社をピックアップしたうえで比較検討することが重要だといえます。